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SIMカードとは?

本ページでは、今後IoT/M2M業界の通信に必須となる可能性が高い、SIMカードについてご紹介いたします。
■SIMカードに保存ができる情報は何か?

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一義的にSIMカードは、携帯電話で通話やネット通信する際に必要な識別番号が記録されたICカードです。
その識別番号によって、電話番号、国、携帯電話の通信事業者、ユーザー(加入者)などがわかります。
ユーザーが通信事業者の電波網を利用するにあたって、これらの情報は必須の存在です。

この電話番号は「MSISDN (Mobile Subscriber Integrated Services Digital Network Number)」と呼ばれます。
また、国、携帯電話の通信事業者、ユーザー(加入者)はMSISDNとは別に存在します。
これは、通常15桁の数値によって表され「IMSI(International Mobile Subscriber Identity)」と呼ばれます。

電話番号が記載されたMSISDNはSIMカードのメーカーが製造段階で記録します。
一方、国、通信事業者、ユーザーの情報が書き込まれたIMSIはユーザーが通信事業者と契約した際に記録します。

以上のような識別番号の記録以外にもSIMカードは、64kバイト~128Mバイト程度のメモリーや演算も可能です。
例えば、このメモリー機能を利用して、アドレス帳をSIMカードに登録することができます。
ユーザーが携帯電話を機種変更する際、SIMカードを新しい端末に差し替えます。
そうすることによってアドレス帳の情報が新しい端末でも表示することができます。
■SIMカードのサイズについて
SIMカードは、3つのサイズが使われています。
大きいサイズ順に
・miniSIMカード
・microSIMカード
・nanoSIMカード

以上の3種です。
miniSIMよりも大きいフルサイズSIMカードというものもありますが、最近では利用されておりません。
元々SIMカードはICカードの一種であるため、他のクレジットカード等のICカードと同様のサイズです。
フルサイズSIM以外は利用する前に、カードから切り取って利用します。

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▲左からフルサイズSIMカード、miniSIMカード、microSIMカード、nanoSIMカード
参照元:WikipediaフルサイズのSIM(1FF)、mini-SIM(2FF)、micro-SIM(3FF)およびnano-SIM(4FF)
■格安SIMとは
近年、格安SIMが多く利用され始めています。
格安SIMはMVNOが販売する通信プランが提供しているSIMカードの俗称です。
MVNOが提供する格安SIMはMNO(docomo、au、SoftBankなど)と比べると、低価格で提供されています。
しかし、その代わりにデータ速度やデータ容量はMNOに比べると劣ります。
多くのMVNOはdocomoの通信網を利用して、低価格の通信プランを提供しているので、通信可能な地域はdocomoの通信網と同じです。
■IoT/M2Mで利用されることが期待される格安SIM
IoT/M2Mは様々な利用シーンが考えられます。
その中でも特に、モノから多くのデータを取得して活用しようという動きはIoT/M2Mを導入する農業、建設業・・・などあらゆる業界で行われています。
モノから動画などの大量なデータのやり取りをする必要がないのであれば、各地のdocomo網を低価格で利用できる、MVNOの低価格SIMを使ったソリューションがおすすめです。
■eSIMについて
IoT/M2M製品に、SIMが利用されることは前項でご紹介いたしましたが、通常のSIMカードを利用してしまうと問題があります。

例えば、日本国内の自動車メーカーが自動車にSIMカードを搭載させる計画があるとします。
まず、そのメーカーの国内の工場で自動車にSIMカードを組み込みます。
そして、その自動車は輸出用であり中国に運ばれました。
しかし、輸出後に中国でその自動車の需要が下がり、代わりにアメリカでその自動車の需要があると判明しました。
そこで、そのメーカーは中国へ輸出した自動車をアメリカへ再輸出します。
しかし元々中国で利用しようということだったので、中国で利用することを前提としたIMSIが記録されたSIMカードが入っています。
よってアメリカへ再輸出する際は、アメリカ用のIMSIが必要です。
よってSIMカードの情報を書き換えるだけで多くの工数と費用がかかってしまいます。

▼通常のSIMカードの場合

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ここで、eSIMと呼ばれる、SIMカードが有効です。eSIMは、通常のSIMでは不可能なインターネットを使った遠隔で情報の書き換えが可能です。
そのため、この例の場合SIMカードの情報を中国用からアメリカ用へ書き換えるのも、ネットを通して遠隔でかつ一括で実施可能です。
結果、非常に低コストで再輸出ができます。

▼eSIMの場合

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このように、自動車に関わらず、携帯電話に比べ物流が流動的なIoT/M2M製品は、利用地域や事業者の書き換えが簡単に行えるeSIMは非常に有効的です。

(監修・校閲:池端隆司)
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